FIFA幹部の汚職事件の調査開始以降、ワールドカップ招致に関して、続々と買収などの行為が表沙汰になる様相を呈していますが、ここにきて日本にもその手が及ぶ可能性が出てくるかもしれません。
今回、スペインのスポーツ紙で報じられているのは、2002年の日韓ワールドカップについてです。
収賄騒動以降、2002年は、韓国が日本の単独開催を阻止するため、裏で怪しい動きをしていたとされる声が多くあがっていました。
しかし、今回の報道は、日本についても裏でお金が動いていたと言うものです。
スペインでの報道は、2002年の日韓ワールドカップ招致が決定した後の2000年頃に、当時、日本サッカー協会名誉会長であった、長沼健氏が、南米サッカー連盟に謝礼として150万ドルを送ったいうものです。
日本が謝礼金を送ったと口にしたのは元職員？
今回、なぜそのような謝礼金の話が出てきたのかと言うと、元南米連盟に15年努めていたとされる職員が匿名で証言したということらしいのです。
その証言によると、日本へのワールドカップ招致へ後押しをしてくれた南米の10ヶ国に対し、謝礼としての150万ドルを晩米連盟に送り分配するような手はずだったようでです。
しかし、実際には、当時の南米連盟会長であった、ニコラス・レオス氏の個人口座に、120万ドルは移され、残りを、連盟の事務局長が20万ドル、FIFAとの仲介者とされる人物に10万ドルが渡った言うのです。
証言をしたとされる元職員は、その裏金の動きに関与していたポジションにあったようです。
元職員の証言の信憑性は？
南米連盟の元職員される匿名での告発になるため、その信憑性が気になるところですが、その裏金の多くを手にしたとされる、ニコラス・レオス元南米連盟会長は、30年近くに渡って南米サッカーを支配してきたとされる人物です。
そのレオス氏は、現在、FIFA幹部の汚職事件の捜査で、米司法省に起訴されており、今月に入ってパラグアイ当局が逮捕しています。
現在、米当局は引き渡しを求めているとのことで、今後の捜査の動向が注目を集めています。
一方、日本の当事者とされる長沼健氏は、すでに他界しているため「死人に口なし」となりますが、その他関係者は、今どのような気持ちでいるのでしょうか？
FIFAの闇を一層するためには、日本サッカー協会も痛みを伴う必要があるのは間違いないのですが・・・。
日本の単独開催阻止のため、やっぱり韓国も裏取引していた？
この度の元南米連盟職員とされる人物の証言で、改めて日韓ワールドカップの周知活動がクローズアップされていますが、同同時に、やはり韓国でも同様のことがあったと思わざる得ません。
2002年のワールドカップ招致と言えば、そもそもは日本の単独開催で進んでいいたお話。
それを、アジアで初めて開催されるワールドカップが日本となるのを嫌った韓国が、その時点で単独開催が困難だった韓国が、苦肉の策として「共催案」を持ち出したとされています。
日本にとってはいい迷惑ですが、ここでも韓国の反日感情の高さが伺えます・・・。
そのため、当時、南米票を多く獲得すると見られていた日本に対抗するため、韓国は欧州連盟所属の理事らの指示を取り付けて共催へと持ち込んだされています。
おそらく、この指示を取り付ける交換条件として、何かしらの謝礼が理事たちにあったと見られても仕方ないでしょう。
果たして、今後開催予定のロシア大会、カタール大会共々、日韓W杯についても、本格的に司法の手が伸びるのか？注目を集めそうです。
ちなみに・・・・・
日本サッカー協会の小倉純二名誉会長は、今回の2000年に送金されたとされる謝礼金の報道について、「1996年にすでに招致は決まっており、大会の準備を進んでいたのであり得ない話。」
「日本にそんなお金（150万ドル）はそもそもある訳が無い」
とコメントしています。
真相は如何に・・・。
